「断熱等級7の賃貸って、正直どれくらい快適なの？」
「新築物件を選ぶとき、どこをチェックすべき？」

最近の住宅性能において注目を集めているのが「断熱等級7」。

これは2022年に新たに追加された最高等級で、従来の基準を大きく上回る断熱性能を意味します。

特に光熱費の削減や、夏涼しく冬暖かい快適な暮らしを実現したい人には見逃せないポイントです。

この記事では、断熱等級7の基礎知識からメリット・注意点までをまるっと解説。

賃貸での住み心地を重視する方は、ぜひ参考にしてみてください。

断熱等級7とは？最新基準をわかりやすく解説

断熱等級7は、C値0.3㎠/㎡以下・UA値0.26W/㎡K程度という国内最高水準の外皮性能を示し、付加断熱やトリプルサッシ、熱交換換気までを一体で備えた住まいです。

2025年に義務化される改正省エネ法の流れを受け、賃貸でもこの基準を満たす新築が増加しています。

外気温の影響を大幅に遮断できるため、冷暖房費の削減と健康リスクの軽減という二つの恩恵を同時に得られる点が従来の賃貸との最大の違いです。

省エネ基準改訂の経緯と等級7の位置づけ

1980年代の次世代省エネ基準から始まり、住宅性能評価は等級4、5、6と段階的に引き上げられてきました。

しかしZEH普及が想定ほど進まず、さらなる脱炭素を目指して2022年に等級7が新設されました。

国土交通省は寒冷地に限らず全国でこの水準を目指す方針を示しており、賃貸市場でも投資回収が可能との試算が後押しとなって普及が加速しています。

C値・UA値の目安と計算方法

C値は建物全体の隙間面積を延床面積で割った値で、気密測定により実測します。

一方UA値は外皮の総熱損失量を延床面積で割る計算値で、地域区分ごとに基準が定められているのがポイントです。

例えば等級4の賃貸がUA0.87W/㎡K前後なのに対し、等級7は0.26前後と大きな差があります。

シミュレーションソフトや一次エネルギー計算書を読むことで、入居者でも数値の妥当性を確認できるでしょう。

等級6との性能差はどこに現れるのか

数字上の熱貫流率はおよそ15％の改善ですが、実際には室温の均一性が別次元で、冬でも床下から天井までほぼ同温度を維持できます。

また、冷暖房負荷シミュレーションでは年間電気代をさらに1割前後抑えられ、窓面結露がほぼゼロになるため清掃や補修のコストも縮小。

寒冷地やヒートショック危険地域では等級7でなければ、18℃を下回る時間帯が出やすいというデータもあります。

なぜ今、賃貸で等級7が注目されるのか

ウクライナ情勢以降のエネルギー価格高騰と、国のカーボンニュートラル政策が重なり、省エネ性能が賃貸選びの新たな基準になりました。

大家側は高性能化で空室リスクを下げられ、入居者は光熱費を節約できるのが嬉しいポイントです。

加えてZEH-M補助金の拡充で建築費の一部が補填されるため、家賃が抑えられる環境も整い、投資家・入居者の双方から関心が高まっています。

エネルギー価格高騰と光熱費対策の需要

電気料金の単価は過去5年で約3割上昇し、家計への圧迫感が鮮明になりました。

断熱等級7の賃貸では空調負荷が大幅に下がるため、モデルケースでは年間3〜5万円の節約効果が得られます。

賃貸は設備交換の自由度が低いからこそ、入居時点で性能が高い物件を選ぶのが最も確実な防衛策です。

また、最近では光熱費を定額にする新サービスも登場し、需要は一段と高まっています。

国・自治体の補助制度とZEH普及策

国交省の賃貸ZEH-M支援事業や各自治体の性能向上補助金は、建築費の1〜2割をカバーし家賃上昇を抑制します。

入居者に直接補助は出ませんが、高性能物件が増えることで選択肢が広がる恩恵があります。

また補助採択物件は性能値を公開する義務があるため、透明性が担保され、物件選びがしやすくなっているのが嬉しいポイントです。

カーボンニュートラル時代の投資価値

ESG投資の拡大で、省エネ性能は不動産価値を左右する指標に位置づけられつつあります。

高断熱化により修繕費や空室損失が減り、実質利回りが改善する点は長期保有を前提とするオーナーにとって大きな魅力です。

さらにSDGsを重視する企業の社宅需要や、環境志向テナントの取り込みにも優位性があり、資産価値の棄損リスクを抑えられます。

断熱等級7賃貸がもたらす3つのメリット

断熱等級7賃貸がもたらすメリットとして、以下が挙げられます。

冷暖房費を大幅に削減できる仕組み

外皮熱損失が少ないため、小容量エアコンでも十分な冷暖房が可能です。

暖房ピーク時の消費電力が低下し、契約アンペアを引き下げて基本料金を抑えやすくなります。

断熱等級7賃貸は蓄熱床暖や全館空調との相性も良く、快適性と省エネの両立が可能です。

長期居住ほど黒字化しやすい計算になります。

室温安定で健康リスクを軽減

断熱等級7の賃貸では、居室と脱衣所の温度差が小さくヒートショック事故のリスクを大幅に下げます。

結露の抑制でカビ・ダニ発生が減り、喘息やアレルギー症状の悪化を防ぐ効果も期待できます。

夏の夜間の室温上昇が少ないため睡眠の質が向上し、熱中症リスクも低下。

温熱ストレスの軽減が生活全般のQOLを押し上げてくれるでしょう。

騒音・結露・臭気トラブルも抑えられる

高性能サッシと気密シールは外部騒音を最大10dB以上低減し、テレワークや楽器練習でも周囲への配慮がしやすくなります。

高性能サッシと気密シールの効果で壁体内結露が起こりにくく、内装劣化や異臭の発生頻度が低下します。

空気が漏れにくい構造が臭気拡散を防ぎ、ペット可物件でもクレームが減少。

結果としてオーナーと、入居者双方のトラブル対応コストを抑えられます。

断熱等級7賃貸の注意点とデメリット

メリットだけではなく、断熱等級7賃貸の注意点とデメリットも把握しておきましょう。

換気不良によるシックハウスリスク

気密が高まるほど自然換気量が減り、24時間換気を停止するとVOC濃度や湿度が急上昇します。

カビ胞子の拡散による健康被害を避けるため、フィルター交換や給気口清掃を定期的に行うことが欠かせません。

換気設備点検を怠った場合、においや頭痛のクレームにつながりやすくなります。

メンテナンス費用と入居者負担の境界線

熱交換素子や高性能フィルターの交換にはコストがかかり、負担区分が曖昧だとトラブルになります。

性能維持には専用部材が必要でDIYが難しく、契約書で清掃・修繕の範囲を明確化することが重要です。

オーナー側も高性能住宅ならではの長期修繕計画を立てる必要があり、管理体制の確認は欠かせません。

等級7賃貸を選ぶときのチェックリスト

等級7賃貸を選ぶときのチェックリストとして、以下を用意いたしました。

図面・性能シートでC値／UA値を確認

物件資料に性能数値が記載されていない場合は、その時点で比較対象から外すのも一つの方法です。

C値0.5以下・UA値0.3以下を目安にすると、高性能物件を効率よく絞り込めます。

気密測定証明書や外皮計算書の原本提示を求め、既存入居者のレビューやサーモ画像で裏付けを取れば信頼性が高まります。

24時間換気の方式とランニングコスト

第1種熱交換は電気代がやや高いものの室温ロスが少なく、第3種ダクトレスは電気代が安い代わりに冬場の室温低下が大きい傾向があります。

フィルター交換費用や換気停止アラートの有無など、ランニングコストを事前に把握しましょう。

内見時に体感すべき温熱・防音ポイント

エアコンを切り、15分後の室温下がり幅を測定すると断熱性能の実力が見えてきます。

スマホ騒音計で窓際と室中央のデシベル差を測れば、防音性能を数値で把握可能です。

サーモカメラアプリで壁や窓の温度ムラを確認し、施工精度のチェックも忘れずに行いましょう。

まとめ

断熱等級7賃貸は、最高水準の省エネ性能と快適性を備えた次世代スタンダードです。

光熱費削減につながるかどうかは、居住期間と利用スタイルで変わるため、事前試算が欠かせません。

今回の記事を参考に断熱等級7賃貸に住むかどうか、検討してみましょう。

静岡県富士市にある空間工房LOHASでは、地元の木を活かした新築注文住宅の企画・設計・施工を行っています。

高断熱・高気密住宅を展開しており、長期優良住宅の認定も取得済みです。

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著者情報

望月広巳

営業部部長。実際に家を建てる方が「暮らしを愉しむ」ために理想の暮らしをヒアリングしながら、個性やライフスタイルに合わせた設計の提案が得意です。自身でも普段の生活で日本酒やお料理、子育てを愉しむことを通してお客様に合ったプランをご提案できるように努めています。

空間工房LOHASでは静岡・富士山嶺の気候風土を生かし、富士ひのきや天然素材にこだわった高性能で自然環境や住まう人に優しい家創りをしている工務店です。

また、世界基準の省エネ住宅「パッシブハウス」の賛助会員工務店として、静岡県東部で初のパッシブハウス認定住宅も建築しております。

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