省エネ住宅とは、よく情報を耳にするけれど具体的にどのような基準があるのかよくわからないという人は多いのではないでしょうか。この記事では、省エネルギーの国の基準やメリット、デメリット、補助金についてもご紹介します。ぜひ参考にしてください。

省エネ住宅とは？

2022年に建築物の「省エネ法」が改正され2025年以降、原則すべての建築物に省エネ基準適合が義務付けられることが決まりました。

省エネ住宅とは、従来の家と比べ、断熱性や気密性を高くした上で、エアコンなどの空調設備をなるべく使わず、快適温度で暮らせる住宅のことです。

家庭内で一番使用されるエネルギー量が多いとされる、冷暖房によるエネルギー量を抑えることで環境にも家族の健康にも配慮できます。

省エネルギー住宅の三つの柱

日本の家庭のエネルギー消費の約30%を占めているのが冷暖房です。

経済産業省「資源エネルギー庁」のホームページ

この冷暖房のエネルギー消費を抑えることが、省エネ住宅の要。

夏は外気の熱が屋内に侵入しないこと、冬は屋内の温かい空気を外に逃がさないことが重要であり、そのために、「断熱」「日射遮蔽」「気密」を省エネルギー住宅の3つの柱としています。

断熱

断熱とは、壁、床、屋根、窓など住宅の熱の移動を少なくすることです。

冬は暖房をしていると部屋の暖かい空気が外に移動し、夏は冷房をしていると、外気の熱が屋内に移動します。

断熱性能を高めて、空気の移動をなるべく減らすことができれば、少ないエネルギーで冷暖房を行えます。

日射遮蔽

外部からの日射熱は、夏に室内の温度を上げる大きな要因です。

日光を遮蔽することで、冷房に必要なエネルギーを削減できます。

気密

住宅の隙間を通じて空気が出入りするため、熱が室内と外で移動しやすくなります。

空気の移動による熱の移動を少なくするために隙間を減らすのが気密対策。必要な換気量を確保しつつ、過剰な空気の移動を減らすことが大切です。

 省エネルギー性能の評価基準

2015年7月8日に、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」が公布されました。

住宅の省エネルギ―性能の評価基準は、「外皮基準」、「一次エネルギー消費量基準」の2つになります。

外皮基準断熱等性能等級4以上かつ一次エネルギー消費量等級4以上の住宅が省エネ住宅です。

外皮基準

 外皮とは、屋根、壁、窓、床や床下など家全体を覆う部分のこと。

住宅の断熱性能を示す基準は、「外皮平均熱貫流率」(UA値)で示します。

また、日射遮蔽性能を示す「冷房機の平均日射熱取得率（ηAC（イータエーシー）値）」があり、2つの内容で、外皮基準を評価します。

 住宅の断熱性能は。住宅の外皮（床、壁、窓など外気と接している各部位）から逃げる熱損失を合計し、外皮面積で割って求めます。

数値が小さいほど省エネ性能がすぐれているのです。

外皮基準は地域によって気象条件が異なるため、全国を8地域に区分しています。

＜戸建て住宅の断熱等性能等級＞

地域区分

1：夕張等、2：札幌等、3：盛岡等、4：会津若松等、5：水戸等、6：東京等、7：熊本等、8：沖縄等

等級	地域区分
		1	2	3	4	5	6	7	8
等級7（戸建住宅）	UA	0.20	0.20	0.20	0.23	0.26	0.26	0.26	–
	ηAC	–	–	–	–	3.0	2.8	2.7	–
等級6（戸建住宅）	UA	0.28	0.28	0.28	0.34	0.46	0.46	0.46	–
	ηAC	–	–	–	–	3.0	2.8	2.7	5.1
等級5	UA	0.4	0.4	0.5	0.6	0.6	0.6	0.6	–
	ηAC	–	–	–	–	3.0	2.8	2.7	6.7
等級4	UA	0.46	0.46	0.56	0.75	0.87	0.87	0.87
	ηAC	–	–	–	–	3.0	2.8	2.7	6.7
等級3	UA	0.54	0.54	1.04	1.25	1.54	1.54	1.81	–
	ηAC	–	–	–	–	4.0	3.8	4.0	–
等級2	UA	0.72	0.72	1.21	1.47	1.67	1.67	2.35	–
	ηAC	–	–	–	–	–	–	–	–

国土交通省ホームページより

一次エネルギー消費量基準

 省エネ法では、住宅の冷暖房や照明などに使用したエネルギーを一次エネルギーです。

一次エネルギー消費量基準は、エネルギー量の削減率によって評価します。

太陽光発電、自家発電設備が導入されている場合は、エネルギー消費量から差し引くことができます。

＜一次エネルギー消費量の対象とされる設備＞

・換気設備

・暖房設備

・冷房設備

・照明設備

・給湯設備

・その他家電などの設備

省エネ法では、住宅の一次エネルギー基準の水準として、「BEI」という指標で示します。

省エネ住宅の一次エネルギー消費量の水準は、BEI≦1.0（等級4以上）です。

省エネ適判制度とは

 省エネ適判制度とは、新築、増築の際に、国が定める省エネ基準に適合しているかを、設計内容により判定機関が判定する制度です。

確認申請をする時には「省エネ適合判定通知書」が必要となります。漏れの無いように確実に施工会社に確認をとりましょう。

省エネ住宅のメリットデメリット

省エネ住宅には、快適性を含めたメリットがたくさんありますが、一方でデメリットもあります。

建てる前に知っておくことで、対策ができます。不安な点や不明点は施工会社に確認しましょう。

省エネ住宅のメリット

 省エネ住宅は、消費電力量を減らせるのは大きなメリット。

消費電力量を減らすことで、光熱費も抑えられるので、家計にやさしいです。

化石燃料の消費や二酸化炭素排出量を抑制し、環境に配慮できます。

また、高断熱、高気密の住宅は、外気の影響を受けにくいので、空調を効かせすぎなくても快適な暮らしができるのも良い点。

ヒートショックのリスクも減らせます。

結露も起きにくいので、カビやシロアリのリスクも少なく、建築物の劣化を防ぎます。

 省エネ住宅のデメリット

 省エネ住宅の基準を満たすためには、注文住宅の建築に初期費用がかかるのがデメリットです。

でも初期費用がかかったとしても、光熱費を抑えながら住み続けることができるので、長い目で見ると費用は抑えられます。

省エネ住宅の補助金を使えば、初期費用は抑えられるので、工務店に確認しできるだけ費用の負担を減らすように計画を立てましょう。

 省エネ住宅の種類

省エネ住宅は、ZEH住宅、LCCM住宅、長期優良住宅、認定低炭素住宅、スマートハウスがあげられます。

ここからはそれぞれの省エネ住宅について解説していきます。

 ZEH（ゼッチ）住宅

 ZEH住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギーハウスの略称。

太陽光発電などの創エネルギー性能を高め、一次エネルギー消費量を減らし省エネ性能を高めた住宅のことです。

ZEHは、住宅で使用する一次エネルギーの年間消費量がおおむねゼロにすることを目指す住まいとなります。

LCCM住宅

 ZEH住宅のさらに先を行く最先端の住まいとして、LCCM住宅があります。

ライフ・サイクル・カーボン・マイナスの略称です。

LCCM住宅は、建築過程から住んでいる間、その住宅を解体、廃棄に至るまでトータルにCO2の排出量をマイナスにします。

ZEHと同様、一次エネルギーの年間消費量をおおむねゼロにする住まいです。

ただし、LCCM住宅は、太陽光発電パネルの容量やUA値の決まりなど、ZEH住宅よりも厳しい条件となっています。

LCCM住宅は、高気密、高断熱、太陽光発電の活用と建物の長期寿命化も不可欠となります。

 長期優良住宅

長期優良住宅は、国が制定した「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」の基準をクリアした住宅のことです。

長く安心して快適に住める家であることが基本。

また、古い家を取り壊す時に発生する廃棄物の量を抑えるという点でも、環境に配慮した住宅となっています。

認定低炭素住宅

 認定低炭素住宅とは、二酸化炭素の排出を減らすための対策をとった住宅のことです。

環境にやさしく、省エネに特化した住宅です。

「都市の低炭素化の促進に関する法律」（エコまち法）に基づき、「低炭素建築物認定制度」があります。

審査により認定されると都道県や市町村から優遇措置を受けられます。

スマートハウス

 スマートハウスは、使用している電気量の見える化を実現できる住宅です。

消費エネルギーを最適化することを目指し、HEMSというシステムを取り入れコントロールした住宅です。

創エネ、蓄エネ、省エネの運用で、消費エネルギーをシステムで管理できます。

システムにより、エネルギー消費の無駄を見つけ対策できるのです。環境に配慮し、光熱費削減につなげることができます。

省エネ住宅で申請できる補助金

省エネ住宅を建設するにあたり、初期費用がかかるということに不安を感じている人も多いのではないでしょうか。

省エネ住宅は、2050年カーボンニュートラルの実現に向けたものであり、補助金の申請をすることが可能です。

経済産業省、国土交通省、環境省の3省の連携事業として、住宅省エネキャンペーンがあります。

2023年11月に補正予算案に「2024年住宅省エネキャンペーン」が盛り込まれました。

2023年度は補助金申請が、予算上限に達しているものの、2024年から申請が可能となります。

住宅省エネキャンペーンでは、こどもエコすまい支援事業の後継事業、高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金が、省エネ新築住宅の補助を受けられる可能性があります。

地方自治体でも、省エネに関する補助金や助成金制度の申請が可能な地域があります。

補助金は、予算の上限に達した場合締め切りとなり、工事前に申請しなければならないものも。

補助金を受けるにあたり、断熱性能や給湯システムについてなど詳しい施工内容の確認等、詳しく施工会社に確認しましょう。

省エネ住宅は補助金とは別に、要件を満たしていれば住宅ローンの減税の対象となります。

費用負担を抑えるためにも、補助金と合わせて申請することをおすすめします。

【施工実例】少ないエネルギーで暮らすローエナジービルディングの二世帯住宅

建築が好きなご夫婦が、様々な設計デザインを検討され、自分達に合った居心地の良さを形にされました。

こちらは二世帯住宅で、富士山や桜並木などの土地の特性を活かした配置設計。

外断熱と内断熱のダブルで断熱＋床下エアコン、省エネルギーな暮らしを実現しています。

パッシブハウスに近づく性能の「ローエナジービルディング」を採用。

1階は親世帯、2階には子世帯が暮らしながら暖房冷房を家の隅々にまで届け、常に暮らしやすい室温で過ごせる環境にも配慮した家です。

［仕様］ 延床面積：136.00㎡（41.06坪）UA値：0.29W/㎡K 屋根：ガルバリウム剛板外壁：板張り＋そとん壁 床：富士ひのきフローリング 澄家（24時間換気） 太陽光発電パネル：4.26kw QCELLS サッシ：断熱サッシトリプルガラス

省エネ住宅がスタンダードに｜まとめ

今回は、省エネ法や住宅の省エネルギー住宅のメリットやデメリットなどをご紹介しました。

2022年に建築物の「省エネ法」が改正されました。2025年以降原則すべての建築物に省エネ基準適合が義務付けられることに。

省エネ住宅はスタンダートとなります。

省エネ住宅を建てるのには、基準が細かく定められていたり、費用がかかったりと不安な部分が多くあることと思います。

省エネ住宅は、実績がある施工会社に依頼するのがおすすめです。

インターネット検索で、施工店のサイトから施工事例や写真や口コミ、関連のお役立ちコラムを参考にするのもよいでしょう。

無料の資料請求で詳細確認をしたり、自宅エリアのモデルハウスや見学会のイベントに行ってみたりと信頼できる店舗を探しましょう。不明な点は、電話やメールなどで問合せをするのもおすすめ。

さまざまな情報やアイデアを集めてプランニングするとよいでしょう。

ぜひこの記事を参考に理想の省エネ住宅を実現していただけるとうれしいです。

著者情報

寺﨑幸治

空間工房LOHAS代表。「富士山のエネルギーを紡いだ木を活かし、家族の思い出を畳みこんで、住めば住むほど心身共に 健康になり子の代まで価値ある資産として住み継いで行ける、自然素材の家づくり」を平成17年から続けている。2022年現在建てた住宅は200棟以上。 輸入には頼らず、静岡県富士市にあり、地産地消で森を守りながら次世代まで永く住みつなぐ家を造る。

 空間工房LOHASでは静岡・富士山嶺の気候風土を生かし、富士ひのきや天然素材にこだわった高性能で自然環境や住まう人に優しい家創りをしている工務店です。

また、世界基準の省エネ住宅「パッシブハウス」の賛助会員工務店として、静岡県東部で初のパッシブハウス認定住宅も建築しております。

施工事例はこちら→少ないエネルギーで暮らすローエナジービルディングの二世帯住宅 in 伊豆の国市

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